用語の解説（クリックで開く）
- 配当利回り
- 直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
- 配当性向
- 配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
- PER
- 株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる（業種差あり）。
- PBR
- 株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安（業種差あり）。
- ROE
- 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
- ROA
- 当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
- DOE
- 配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
- 自社利回り比(sy)
- 現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
- 連続増配
- 分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
- 非減配
- 配当を減らしていない年数（増配または同額維持）。長いほど配当が安定。
- 自己資本
- 会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
- 自己資本比率
- 自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
- フリーキャッシュフロー
- 本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
- 時価総額
- 株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
- EPS
- 1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
- BPS
- 1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
- 営業利益率
- 営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
- 5年平均利回り水準
- 配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
- 5年最低利回り水準
- 配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
- 減配
- 配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。
1. 企業概要
日本特殊陶業（Niterra）はスパークプラグや各種センサ、半導体パッケージを世界へ供給するファインセラミックスの大手。まず配当を見るうえでの立ち位置を確認する。
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 銘柄コード | 5334 |
| 業種 | ガラス・土石製品 |
| 配当利回り（株価ベース） | 2.18% |
| 1株配当（最新期・分割調整済） | 205.00円 |
| 総合判定 | 対象外 |
| 総合スコア | 66.2 |
| 連続増配 | 2年 |
| 非減配 | 2年 |
| 配当性向 | 35.94% |
| PER / PBR | 12.70 / 1.85 |
| ROE | 15.66% |
| DOE（株主資本配当率） | 5.31%（業種中央値 2.40%） |
現在利回りは2.18%。5年平均の5.23%を大きく下回り、株価が過去5年の自社基準からすると高い側にある。1株配当はここ数年で伸び、直近2年は連続増配。ROE15.7%、自己資本比率62.8%と、高い収益力と厚い財務を併せ持つ。利回りが縮んだのは配当が減ったからではなく、株価が上がったためという点を押さえておきたい。
2. 配当の魅力
利回りの現在地と、1株配当の推移から還元の実態を確認する。
| 期間 | 最大 | 平均 | 最小 |
|---|---|---|---|
| 5年 | 10.60% | 5.23% | 1.87% |
| 3年 | 6.10% | 3.96% | 1.87% |
| 1年 | 4.32% | 2.90% | 1.87% |
| 現在 | 2.18% | — | — |
| 会計年度 | 1株配当（分割調整済） | 配当性向 | EPS |
|---|---|---|---|
| 2022年3月期 | 102.00円 | 34.45% | 296円 |
| 2023年3月期 | 166.00円 | 50.91% | 326円 |
| 2024年3月期 | 164.00円 | 40.05% | 409円 |
| 2025年3月期 | 178.00円 | 38.17% | 466円 |
| 2026年3月期 | 205.00円 | 35.94% | 570円 |
DOEで見る減配しにくさ
DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。
この会社のDOEは5.31%。全国の中央値3%を超え、業種中央値は2.40%も上回ります。自己資本にしっかり配当を回す会社です。少しくらい業績が落ちても、配当はそう簡単に減りません。
利回りは2022年に一時9%台をつけたのち、株価の上昇とともに低下し、2026年に入って2%前後まで縮んだ。直近7月時点は2.18%で、時系列の中でも低い側にある。
5年平均5.23%、3年平均3.96%、1年平均2.9%と、期間を短く取るほど平均が下がる。現在の2.18%はいずれの平均も下回り、5年最小1.87%に近い。株価上昇で利回りが縮んできた流れが読み取れる。
1株配当は102→166→164→178→205円。2023年に大きく引き上げ、2024年に164円へわずかに下げたのち、178→205円へ積み増した。棒は右肩上がりだが、2024年に一段低い年がある点が読み取れる。
※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。
1株配当は102円から166円、164円、178円、205円と推移した。2023年3月期に102円から166円へ大きく引き上げたのち、2024年3月期に164円へわずかに減額し、その後178円、205円へと積み増した。全体としては増加基調で、直近2年は連続増配。過去5年で最も上げ幅の大きい還元姿勢である一方、2024年に一度小幅な減配を挟んだ事実は記録として残る。現在利回り2.18%は5年平均5.23%の半分にも満たず、5年間の最小1.87%に近い低さにある。増配が続いてもなお利回りが縮んでいるのは、株価の上昇がそれを上回るペースだったためだ。
3. 業績と財務の安定性
配当を支える収益力と財務の余力を、指標から確かめる。
| 指標 | 値 |
|---|---|
| ROE | 15.66% |
| ROA | 9.25% |
| DOE | 5.31% |
| 自己資本比率 | 62.85% |
| EPS / BPS | 570 / 3910 |
| 収益性スコア | 2.08 |
| 還元スコア | 1.61 |
| 割安スコア | 2.10 |
ROEは15.7%と、業種中央値7.6%の倍を超える高さ。EPSは過去5年で296円から570円へ伸び、利益の拡大が続いている。自己資本比率は62.8%と厚く、財務の余力は大きい。配当性向は35.9%で、利益の3分の1強を配当に充てる控えめな水準にとどまり、増配の余地を残している。純資産に対する配当の比率を示すDOEは5.3%で、業種中央値2.4%を大きく上回る。高い収益力と手厚い還元が両立している構図だ。ただしフリーキャッシュフローは投資が先行してマイナスで、資金の使い方は成長投資に振れている。
4. 割安度
PERは12.7倍、PBRは1.85倍で、PBRは業種中央値0.88倍を上回る。現在利回り2.18%は5年平均5.23%に対して約0.42倍で、株価は自社の過去水準に照らして高い側にある。年間配当205円で利回りが5年平均5.23%に戻る株価は約3920円、5年最小1.87%なら約10963円という計算で、現在の9415円はこのレンジの上寄りに位置する。5年平均へ戻るには株価が現在から約58%下がる計算になる。本システムはこの銘柄を対象外と区分するが、これはフリーキャッシュフローがマイナスという足切り条件に該当した参考区分であり、配当や割安度の良し悪しを断定したものではない。
過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。
| 区分 | 株価水準（対応利回り） |
|---|---|
| 現在株価 | 9415円（利回り2.18%） |
| 5年平均利回りに戻る株価 | 3920円（利回り5.23%） |
| 5年最高利回り時の株価 | 1934円（利回り10.60%） |
| 5年最低利回り時の株価 | 10963円（利回り1.87%） |
いまの株価は3920円（5年平均利回り水準）と10963円（5年最低利回り水準）のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約58.4%下がる計算です。
水準線は年間配当205円を基準に、利回りが各水準へ戻る株価を示す。5年平均5.23%は約3920円、5年最小1.87%は約10963円。現在値9415円はレンジの上寄りにあり、株価が自社の過去水準からすると高い側にあることと整合する。これらは事実の目安で、売買を推奨するものではない。
5. 総合判断
総合判定: 対象外（スコア 66.2）
配当性向超過・FCFマイナス・データ欠損など、本システムの足切り条件に該当しました。参考情報としてご覧ください。
判定根拠:
FCFマイナス
＋ ROE10%以上の高収益
＋ DOE2%以上かつ業種平均以上（還元姿勢良好）
△ 直近3年内に減配
総合区分は対象外。これは投資が先行してフリーキャッシュフローがマイナスという当システムの足切りに引っかかった参考区分で、銘柄の優劣を断じるものではない。事実として、ROE15.7%と収益力は高く、自己資本比率62.8%と財務は健全、配当性向35.9%には増配の余地が残る。一方で現在利回り2.18%は5年平均5.23%を大きく下回り、株価が自社基準で高い側にあること、2024年に小幅な減配歴があることは押さえておきたい。利回り水準・財務・増配記録に加え、FCFの先行投資が今後どう回収されるかといった個別の点を確認したうえで、判断は読者に委ねる。
6. よくある質問
日本特殊陶業の株価は割安ですか、割高ですか？
配当利回りは2.18%で、過去5年平均の5.23%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「対象外」です。売買を推奨するものではありません。
同社は何年連続で増配していますか？
2年連続で増配しています（株式分割調整後の1株配当ベース）。また2年間、配当を減らしていません。
同社の配当性向はどのくらいですか？
配当性向は約36%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。
同社は過去に減配したことがありますか？
直近の減配は2024年で、それ以降は減配していません。
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。
