【連続増配】東海旅客鉄道(9022)配当分析|利回り0.82%・4年連続増配

用語の解説(クリックで開く)
配当利回り
直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
配当性向
配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
PER
株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる(業種差あり)。
PBR
株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安(業種差あり)。
ROE
当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
ROA
当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
DOE
配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
自社利回り比(sy)
現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
連続増配
分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
非減配
配当を減らしていない年数(増配または同額維持)。長いほど配当が安定。
自己資本
会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
自己資本比率
自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
フリーキャッシュフロー
本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
時価総額
株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
EPS
1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
BPS
1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
営業利益率
営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
5年平均利回り水準
配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
5年最低利回り水準
配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
減配
配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。

1. 企業概要

東海旅客鉄道(9022)は陸運業の企業です。まずは配当の全体像を数字で押さえましょう。

項目
銘柄コード 9022
業種 陸運業
配当利回り(株価ベース) 0.82%
1株配当(最新期・分割調整済) 32.00円
総合判定 中立
総合スコア 100.0
連続増配 4年
非減配 4年
配当性向 5.61%
PER / PBR 7.15 / 0.77
ROE 11.29%
DOE(株主資本配当率) 0.61%(業種中央値 1.75%)

東海旅客鉄道(JR東海)は東海道新幹線を主力事業とする鉄道会社です。リニア中央新幹線の建設という大型プロジェクトを進めており、投資負担の大きさが財務面での特徴になっています。

ROEは11.29%、ROAは5.08%。いずれも陸運業の業種中央値(ROE7.73%、ROA2.98%)を大きく上回ります。PERは7.15倍、PBRは0.77倍と、収益性の高さに比べて株価評価はかなり控えめな水準です。EPSは570.84円、BPSは5,306.02円です。

自己資本比率は47.23%で、陸運業の中では厚みのある水準です。

2. 配当の魅力

配当利回りの水準と、増配・非減配の記録を見ていきます。下の表とグラフが手がかりです。

期間 最大 平均 最小
5年 1.16% 0.88% 0.67%
3年 1.16% 0.89% 0.67%
1年 0.98% 0.80% 0.67%
現在 0.82%
会計年度 1株配当(分割調整済) 配当性向 EPS
2022年3月期 26.00円 —% —円
2023年3月期 27.00円 12.11% 223円
2024年3月期 29.00円 21.76% 133円
2025年3月期 31.00円 6.65% 466円
2026年3月期 32.00円 5.61% 570円

DOEで見る減配しにくさ

DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。

この会社のDOEは0.61%と低めです(業種中央値は1.75%)。自己資本に対する還元は薄く、配当を最優先にはしていません。利回りが高く見えても、ここは覚えておいてください。

いまの利回りは0.82%で、5年平均の0.88%とほぼ同じ水準です。5年間の最高は1.16%でした。

直近1年の平均利回り(0.80%)も5年平均(0.88%)とほぼ同水準です。値動きの幅は比較的落ち着いています。

1株配当は2022年の26円から2026年予想32円まで、4年で23%増えています。棒グラフは緩やかな右肩上がりです。

※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

配当利回りは0.82%で、過去5年平均の0.88%とほぼ同水準です。5年間のレンジは最大1.16%・最小0.67%で、値動きの幅は比較的小さい銘柄です。

1株配当は2022年の26円から2026年予想の32円まで、4年で23%増えています。連続増配は4年、非減配も4年です。※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

DOEは配当÷自己資本。JR東海のDOEは0.61%で、全国の目安2〜4%はもちろん、業種中央値1.75%も下回ります。配当性向もわずか5.61%と、稼いだ利益のほとんどを配当に回さず社内に留めている姿勢が数字にはっきり表れています。リニア中央新幹線という大型プロジェクトを抱える中で、内部留保を厚くする方針が続いていると読めます。

3. 業績と財務の安定性

配当を支える収益力と財務の健全性を確認します。

指標
ROE 11.29%
ROA 5.08%
DOE 0.61%
自己資本比率 47.23%
EPS / BPS 571 / 5306
収益性スコア 3.22
還元スコア 0.27
割安スコア

ROA5.08%・ROE11.29%はいずれも業種平均を大きく上回り、鉄道会社としての収益効率は高い部類です。自己資本比率47.23%も業界の中では厚みのある水準です。

フリーキャッシュフローは+1,267.5億円のプラス。高い収益力を保ちながら、投資後もキャッシュを残せる体質です。

配当性向5.61%という低さは、大型インフラ投資を自己資金で賄う方針の表れとみられます。増配自体は続いていますが、ペースは緩やかです。

4. 割安度

総合スコアによる区分は「中立」です。自社利回り比(sy)は0.93で、今の利回り0.82%は過去5年平均0.88%に近く、株価は自社の過去水準とほぼ同じ位置にあります。

株価水準では、現在の3,892円に対し、利回りが5年平均に戻る株価は3,636.4円。差は約6.6%で、株価は自社の過去平均に近いところにあります。5年で最も利回りが低かった時の株価水準は4,776.1円です。売買を推奨するものではありませんが、自社の過去レンジで見ればほぼ中央付近にいる銘柄です。PER7.15倍・PBR0.77倍という株価指標の低さは、高い収益性の割に目立ちます。

過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。

区分 株価水準(対応利回り)
現在株価 3892円(利回り0.82%)
5年平均利回りに戻る株価 3636円(利回り0.88%)
5年最高利回り時の株価 2759円(利回り1.16%)
5年最低利回り時の株価 4776円(利回り0.67%)

いまの株価は3636円(5年平均利回り水準)と4776円(5年最低利回り水準)のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約6.6%下がる計算です。

株価は5年平均利回り水準の3,636.4円に近い3,892円にあります。過去5年の利回りレンジで見ると、ほぼ中央付近の位置です。

5. 総合判断

総合判定: 中立(スコア 100.0)

総合スコアは中位です。株価は自社の過去利回りレンジのなかほどにあります。利回り・財務・増配記録を合わせて確認してください。

判定根拠:
自社平均より低利回り
+ ROE10%以上の高収益
+ 3年連続増配
△ DOE1%未満(還元の厚み薄い)

総合スコアは100点、判定は「中立」です。ROE10%以上の高い収益性、4年連続の増配が加点材料です。一方でDOEが1%未満にとどまっている点は注意点として記録されており、還元の厚みという面では業種平均を下回ります。

異常値の検知はなく、減配の実績もありません。収益性の高さの割に配当性向・DOEとも低い水準にとどまっているのは、大型インフラ投資を優先する資本配分の結果とみられます。

6. よくある質問

東海旅客鉄道の株価は割安ですか、割高ですか?

配当利回りは0.82%で、過去5年平均の0.88%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「中立」です。売買を推奨するものではありません。

同社は何年連続で増配していますか?

4年連続で増配しています(株式分割調整後の1株配当ベース)。また4年間、配当を減らしていません。

同社の配当性向はどのくらいですか?

配当性向は約6%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。



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