用語の解説（クリックで開く）
- 配当利回り
- 直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
- 配当性向
- 配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
- PER
- 株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる（業種差あり）。
- PBR
- 株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安（業種差あり）。
- ROE
- 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
- ROA
- 当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
- DOE
- 配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
- 自社利回り比(sy)
- 現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
- 連続増配
- 分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
- 非減配
- 配当を減らしていない年数（増配または同額維持）。長いほど配当が安定。
- 自己資本
- 会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
- 自己資本比率
- 自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
- フリーキャッシュフロー
- 本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
- 時価総額
- 株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
- EPS
- 1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
- BPS
- 1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
- 営業利益率
- 営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
- 5年平均利回り水準
- 配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
- 5年最低利回り水準
- 配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
- 減配
- 配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。
1. 企業概要
東京精密（7729）は精密機器セクターの企業です。配当の全体像を数字で押さえます。
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 銘柄コード | 7729 |
| 業種 | 精密機器 |
| 配当利回り（株価ベース） | 1.46% |
| 1株配当（最新期・分割調整済） | 262.00円 |
| 総合判定 | 中立 |
| 総合スコア | 59.4 |
| 連続増配 | 2年 |
| 非減配 | 2年 |
| 配当性向 | 42.95% |
| PER / PBR | 21.70 / 2.81 |
| ROE | 13.40% |
| DOE（株主資本配当率） | 5.57%（業種中央値 3.08%） |
東京精密（7729）は半導体製造装置（プローバ・ダイシングソー）と精密計測機器の二本柱を持つメーカーです。半導体市況を映して業績は上下し、EPSは2026年度610円と高水準ながら前年をわずかに下回りました。本レポートは配当利回り・還元姿勢・財務を表とグラフで整理したものです。
2. 配当の魅力
利回りの水準と、増配・減配の記録を追います。
| 期間 | 最大 | 平均 | 最小 |
|---|---|---|---|
| 5年 | 6.30% | 3.52% | 1.25% |
| 3年 | 4.20% | 2.59% | 1.25% |
| 1年 | 3.35% | 2.08% | 1.25% |
| 現在 | 1.46% | — | — |
| 会計年度 | 1株配当（分割調整済） | 配当性向 | EPS |
|---|---|---|---|
| 2017年3月期 | 72.00円 | 30.09% | 239円 |
| 2018年3月期 | 92.00円 | 30.03% | 306円 |
| 2019年3月期 | 125.00円 | 35.42% | 353円 |
| 2020年3月期 | 76.00円 | 44.21% | 172円 |
| 2021年3月期 | 104.00円 | 35.39% | 294円 |
| 2022年3月期 | 185.00円 | 35.41% | 522円 |
| 2023年3月期 | 235.00円 | 40.42% | 581円 |
| 2024年3月期 | 192.00円 | 39.96% | 480円 |
| 2025年3月期 | 253.00円 | 39.92% | 634円 |
| 2026年3月期 | 262.00円 | 42.95% | 610円 |
DOEで見る減配しにくさ
DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。
この会社のDOEは5.57%。全国の中央値3%を超え、業種中央値は3.08%も上回ります。自己資本にしっかり配当を回す会社です。少しくらい業績が落ちても、配当はそう簡単に減りません。
いまの利回りは1.46%で、5年平均の3.52%を大きく下回っています。5年間の最高は6.30%。株価が買われて利回りが薄まっている状態です。
直近1年の平均利回り（2.08%）は5年平均（3.52%）より低め。株高で利回りが縮んでいる局面です。
1株配当（分割調整済み）は2024年度に減配を挟みつつ、2026年度は262円まで戻しました。半導体市況を映したデコボコが見えます。
※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。
現在の配当利回りは 1.46% で、5年平均の3.52%を大きく下回ります。株価が水準を切り上げた影響が大きい数字です。1株配当（分割調整済み）は2024年度に235円→192円の減配を挟み、その後253円→262円へ戻しました。配当性向は42.9%、DOEは5.57%（業種中央値3.08%）と、株主資本に対する還元は手厚い部類です。
3. 業績と財務の安定性
配当を支える収益力と財務の健全性を確認します。
| 指標 | 値 |
|---|---|
| ROE | 13.40% |
| ROA | 9.87% |
| DOE | 5.57% |
| 自己資本比率 | 77.00% |
| EPS / BPS | 610 / 4707 |
| 収益性スコア | 1.83 |
| 還元スコア | 1.41 |
| 割安スコア | 2.03 |
ROEは 13.4%（業種中央値9.2%）、営業利益率20.2%（同8.8%）と収益性は高めです。PER21.7倍・PBR2.81倍と指標は割高側。自己資本比率は77.0%と非常に厚く、フリーキャッシュフローは約135億円のプラスです。財務の余力は大きい一方、株価評価は高くなっています。
4. 割安度
自社利回り比は0.41で、いまの利回りは自社の過去平均を大きく下回ります。PBR2.81倍は業種中央値1.39倍の2倍、割安スコアは2.03。総合判定は 中立 で、還元姿勢は評価できるものの割安感は乏しい、という位置づけです。
過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。
| 区分 | 株価水準（対応利回り） |
|---|---|
| 現在株価 | 17990円（利回り1.46%） |
| 5年平均利回りに戻る株価 | 7443円（利回り3.52%） |
| 5年最高利回り時の株価 | 4159円（利回り6.30%） |
| 5年最低利回り時の株価 | 20960円（利回り1.25%） |
いまの株価は7443円（5年平均利回り水準）と20960円（5年最低利回り水準）のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約58.6%下がる計算です。
株価は「利回りが5年平均に戻る水準」（約7,443円）を大きく上回っています。過去5年の利回りで見れば、株価は高い側にあります。
5. 総合判断
総合判定: 中立（スコア 59.4）
総合スコアは中位です。株価は自社の過去利回りレンジのなかほどにあります。利回り・財務・増配記録を合わせて確認してください。
判定根拠:
割安感が乏しい／自社平均より低利回り
＋ ROE10%以上の高収益
＋ DOE2%以上かつ業種平均以上（還元姿勢良好）
△ 直近3年内に減配
総合判定は 中立（スコア59.4）。ROEの高さとDOEの厚みが加点材料、直近3年内の減配が注意点です。利回りが5年平均の3.52%に戻るには、株価が約59%下がる計算です。これは売買を推奨するものではありません。
6. よくある質問
東京精密の株価は割安ですか、割高ですか？
配当利回りは1.46%で、過去5年平均の3.52%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「中立」です。売買を推奨するものではありません。
同社は何年連続で増配していますか？
2年連続で増配しています（株式分割調整後の1株配当ベース）。また2年間、配当を減らしていません。
同社の配当性向はどのくらいですか？
配当性向は約43%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。
同社は過去に減配したことがありますか？
直近の減配は2024年で、それ以降は減配していません。
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。
