用語の解説（クリックで開く）
- 配当利回り
- 直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
- 配当性向
- 配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
- PER
- 株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる（業種差あり）。
- PBR
- 株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安（業種差あり）。
- ROE
- 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
- ROA
- 当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
- DOE
- 配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
- 自社利回り比(sy)
- 現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
- 連続増配
- 分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
- 非減配
- 配当を減らしていない年数（増配または同額維持）。長いほど配当が安定。
- 自己資本
- 会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
- 自己資本比率
- 自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
- フリーキャッシュフロー
- 本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
- 時価総額
- 株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
- EPS
- 1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
- BPS
- 1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
- 営業利益率
- 営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
- 5年平均利回り水準
- 配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
- 5年最低利回り水準
- 配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
- 減配
- 配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。
1. 企業概要
日東電工（6988）は化学セクターの企業です。粘着・光学・電子材料を軸に、配当をどう積み上げてきたかを数字で追います。
| 項目 | 値 |
|---|---|
| 銘柄コード | 6988 |
| 業種 | 化学 |
| 配当利回り（株価ベース） | 1.80% |
| 1株配当（最新期・分割調整済） | 60.00円 |
| 総合判定 | 中立 |
| 総合スコア | 68.2 |
| 連続増配 | 5年 |
| 非減配 | 16年 |
| 配当性向 | 30.43% |
| PER / PBR | 15.50 / 1.79 |
| ROE | 12.18% |
| DOE（株主資本配当率） | 3.52%（業種中央値 2.48%） |
日東電工は粘着テープや偏光板、フレキシブル基板といった機能性材料を手がける化学メーカーだ。売上高営業利益率は17.9%と、化学業種の中央値6.8%を大きく上回る。海外比率が高く、製品ごとにニッチトップを狙う「グローバルニッチトップ」戦略で高採算を保ってきた。
2. 配当の魅力
利回りの現在地と、増配・非減配の記録を確認します。
| 期間 | 最大 | 平均 | 最小 |
|---|---|---|---|
| 5年 | 3.44% | 2.49% | 1.49% |
| 3年 | 3.17% | 2.16% | 1.49% |
| 1年 | 2.06% | 1.77% | 1.49% |
| 現在 | 1.80% | — | — |
| 会計年度 | 1株配当（分割調整済） | 配当性向 | EPS |
|---|---|---|---|
| 2017年3月期 | 30.00円 | 38.37% | 78円 |
| 2018年3月期 | 32.00円 | 29.69% | 108円 |
| 2019年3月期 | 36.00円 | 42.50% | 85円 |
| 2020年3月期 | 40.00円 | 66.37% | 60円 |
| 2021年3月期 | 40.00円 | 42.31% | 95円 |
| 2022年3月期 | 44.00円 | 33.52% | 131円 |
| 2023年3月期 | 48.00円 | 32.49% | 148円 |
| 2024年3月期 | 52.00円 | 36.13% | 144円 |
| 2025年3月期 | 56.00円 | 85.83% | 65円 |
| 2026年3月期 | 60.00円 | 30.43% | 197円 |
DOEで見る減配しにくさ
DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。
この会社のDOEは3.52%。全国の中央値3%を超え、業種中央値は2.48%も上回ります。自己資本にしっかり配当を回す会社です。少しくらい業績が落ちても、配当はそう簡単に減りません。
足元の利回りは1.8%で、5年平均2.49%を下回る。線が平均より下にあるのは、株価が買われて利回りが薄まっている局面を示す。2022年前後は3%台に乗る場面もあった。
直近1年の平均利回り1.77%は5年平均2.49%より低い。期間を縮めるほど水準が切り下がっており、この1年は株高で利回りが縮んだ形だ。
分割調整後の1株配当は右肩上がりで、2001年の2.2円から2026年は60円へ。2010年に一度減配した後は増配基調が続き、直近5年は毎年積み増している。
※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。
配当利回りは1.8%。5年連続で増配し、非減配は16年続く。1株あたり配当（分割調整後）は2021年の40円から2026年の60円へ段階的に伸びた。配当性向は30.4%で、増配を続けながらも払い出しは控えめな水準にとどまる。
3. 業績と財務の安定性
配当を支える稼ぐ力と財務の厚みを見ます。
| 指標 | 値 |
|---|---|
| ROE | 12.18% |
| ROA | 9.26% |
| DOE | 3.52% |
| 自己資本比率 | 79.63% |
| EPS / BPS | 197 / 1704 |
| 収益性スコア | 2.28 |
| 還元スコア | 1.21 |
| 割安スコア | 2.24 |
ROEは12.2%、自己資本比率は79.6%。手元の財務は厚く、フリーキャッシュフローは847億円のプラスを確保する。EPSは前期の65円から197円へ回復し、これが配当性向の急低下（前年比マイナス55.4ポイント）の主因だ。利益が伸びた分、同じ配当でも払い出し比率が下がった格好になる。
4. 割安度
PBRは1.79倍で化学業種の中央値0.80倍を上回る。自社の過去利回りに対する現在値（自社利回り比）は0.72で、過去5年平均より利回りは低い。総合判定は中立。収益性・還元姿勢は高く評価される一方、株価水準からくる割安感は乏しい区分だ。
過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。
| 区分 | 株価水準（対応利回り） |
|---|---|
| 現在株価 | 3325円（利回り1.80%） |
| 5年平均利回りに戻る株価 | 2410円（利回り2.49%） |
| 5年最高利回り時の株価 | 1744円（利回り3.44%） |
| 5年最低利回り時の株価 | 4027円（利回り1.49%） |
いまの株価は2410円（5年平均利回り水準）と4027円（5年最低利回り水準）のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約27.5%下がる計算です。
年間配当60円、株価3325円。利回りが5年平均の2.49%まで戻るには、株価が約27.5%下がる計算になる。これは売買を推奨するものではなく、過去の利回りレンジとの位置関係を示す目安だ。
5. 総合判断
総合判定: 中立（スコア 68.2）
総合スコアは中位です。株価は自社の過去利回りレンジのなかほどにあります。利回り・財務・増配記録を合わせて確認してください。
判定根拠:
割安感が乏しい／自社平均より低利回り
＋ ROE10%以上の高収益
＋ 5年連続増配
＋ DOE2%以上かつ業種平均以上（還元姿勢良好）
総合判定は中立。ROE12%超の高収益、5年連続増配、業種平均を超えるDOEが評価点になる。一方で足元の利回りは自社平均を下回り、株価には割高寄りの色がにじむ。稼ぐ力と還元の質は高く、価格の水準感が判断の分かれ目になる。
6. よくある質問
日東電工の株価は割安ですか、割高ですか？
配当利回りは1.80%で、過去5年平均の2.49%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「中立」です。売買を推奨するものではありません。
同社は何年連続で増配していますか？
5年連続で増配しています（株式分割調整後の1株配当ベース）。また16年間、配当を減らしていません。
同社の配当性向はどのくらいですか？
配当性向は約30%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。
同社は過去に減配したことがありますか？
直近の減配は2010年で、それ以降は減配していません。
本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。
