【高配当】商船三井(9104)配当分析|利回り3.37%

用語の解説(クリックで開く)
配当利回り
直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
配当性向
配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
PER
株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる(業種差あり)。
PBR
株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安(業種差あり)。
ROE
当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
ROA
当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
DOE
配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
自社利回り比(sy)
現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
連続増配
分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
非減配
配当を減らしていない年数(増配または同額維持)。長いほど配当が安定。
自己資本
会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
自己資本比率
自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
フリーキャッシュフロー
本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
時価総額
株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
EPS
1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
BPS
1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
営業利益率
営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
5年平均利回り水準
配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
5年最低利回り水準
配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
減配
配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。

1. 企業概要

商船三井(9104)は海運業の企業です。まず配当の全体像を数字で押さえます。

項目値
銘柄コード9104
業種海運業
配当利回り(株価ベース)3.37%
1株配当(最新期・分割調整済)200.00円
総合判定対象外
総合スコア50.2
連続増配0年
非減配0年
配当性向32.27%
PER / PBR10.48 / 0.78
ROE7.54%
DOE(株主資本配当率)2.39%(業種中央値 2.36%)

大手海運会社で、時価総額は約2.4兆円。市況の波が業績と配当に直結する景気敏感な事業だ。分割調整済みの1株配当は2022年度の133.33円から2024年度に220円まで伸びた後、2025年度210円、2026年度200円と2年続けて水準を下げている。

2. 配当の魅力

配当の水準と、増配・非減配の記録をたどります。下の表とグラフが手がかりです。

期間最大平均最小
5年10.53%5.64%2.90%
3年6.97%4.58%2.90%
1年4.68%3.96%2.90%
現在3.37%——
会計年度1株配当(分割調整済)配当性向EPS
2022年3月期133.33円60.91%219円
2023年3月期176.67円25.41%695円
2024年3月期220.00円30.44%723円
2025年3月期210.00円30.34%692円
2026年3月期200.00円32.27%620円

DOEで見る減配しにくさ

DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。

この会社のDOEは2.39%(業種中央値は2.36%)。日本企業の目安2〜4%にきれいに収まります。配当方針は安定寄りです。

いまの利回りは3.37%で、5年平均5.64%を下回る。この平均は運賃高騰期の高利回りを含むため高めだ。線が下がってきたのは、配当と市況が落ち着いてきたことを映している。

直近1年の平均利回り4.58%(3年平均)と比べても、現在の3.37%は低め。市況のピークが過ぎ、利回りが平常域へ戻る過程にある。

1株配当は133円まで伸びた後、220円→210円→200円と2年続けて低下。2026年の減配は棒グラフでも段差の縮小として表れる。回復のペースを追って見たい。

※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

現在の配当利回りは3.37%。自社の5年平均5.64%を大きく下回る。この5年平均は、2021〜2022年のコンテナ運賃高騰で利回りが最高10.53%まで跳ねた時期を含むため高めに出ている。1株配当は直近2年で減少し、2026年に減配があった点は記録に残る。

3. 業績と財務の安定性

配当を支える収益力と財務の健全性を確認します。

指標値
ROE7.54%
ROA3.58%
DOE2.39%
自己資本比率49.13%
EPS / BPS620 / 8365
収益性スコア0.96
還元スコア1.01
割安スコア1.00

ROEは7.5%、自己資本比率は49.1%。EPSは619.78円、配当性向は32.3%、PBRは0.78倍で純資産を下回る。DOEは2.4%。市況次第で利益もフリーキャッシュフローも大きく振れる事業構造だ。

4. 割安度

自社利回り比は0.6で、いまの利回りは自社の過去平均を下回る。ただし平均自体が市況ピークで膨らんでいる点は割り引いて見る必要がある。フリーキャッシュフローがマイナスで、区分としては対象外に置かれている。

過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。

区分株価水準(対応利回り)
現在株価5933円(利回り3.37%)
5年平均利回りに戻る株価3546円(利回り5.64%)
5年最高利回り時の株価1899円(利回り10.53%)
5年最低利回り時の株価6897円(利回り2.90%)

いまの株価は3546円(5年平均利回り水準)と6897円(5年最低利回り水準)のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約40.2%下がる計算です。

株価(約5,933円)は、利回りが5年平均に戻る水準(約3,546円)より上にある。ただし基準となる5年平均が市況ピークで高い点に注意。この線は売買の目安ではない。

5. 総合判断

総合判定: 対象外(スコア 50.2)

配当性向超過・FCFマイナス・データ欠損など、本システムの足切り条件に該当しました。参考情報としてご覧ください。

判定根拠:
FCFマイナス
+ 利回り3%以上
+ DOE2%以上かつ業種平均以上(還元姿勢良好)
△ 直近3年内に減配

総合判定の区分は対象外。利回り3%超やDOEの水準は加点だが、直近の減配とフリーキャッシュフローのマイナスが判定を抑えている。景気敏感株として、市況局面の見極めが前提になる。

6. よくある質問

商船三井の株価は割安ですか、割高ですか?

配当利回りは3.37%で、過去5年平均の5.64%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「対象外」です。売買を推奨するものではありません。

同社の配当性向はどのくらいですか?

配当性向は約32%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。

同社は過去に減配したことがありますか?

直近の減配は2026年で、それ以降は減配していません。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。

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