【高配当】昭和産業(2004)配当分析|利回り3.05%・4年連続増配

2004 昭和産業

中立
配当利回り
3.05%
配当性向
35%
DOE
2.50%
総合スコア
61.7pt
用語の解説(クリックで開く)
配当利回り
直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
配当性向
配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。30〜50%が安心ゾーン。80%超は持続性に注意。
PER
株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる(業種差あり)。
PBR
株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安(業種差あり)。
ROE
当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。10%以上なら優良の目安。
ROA
当期純利益 ÷ 総資産 × 100(%)。会社全体の資産効率。
DOE
配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。利益より変動しにくい自己資本が分母なので、配当の安定方針が読み取れる。日本企業はおおむね2〜4%、中央値は3%前後。
自社利回り比(sy)
現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1超なら自社の過去より割安な水準。
連続増配
分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。
非減配
配当を減らしていない年数(増配または同額維持)。長いほど配当が安定。
自己資本
会社の資産のうち返済不要な株主のお金。純資産ともいう。
自己資本比率
自己資本 ÷ 総資産 × 100(%)。高いほど借金依存が低く財務が頑丈。
フリーキャッシュフロー
本業で稼いだ現金から投資を引いた残り。配当の原資。マイナス続きは要注意。
時価総額
株価 × 発行済株式数。会社の市場価値。大きいほど値動きが安定しやすい。
EPS
1株あたり利益。配当の元手。EPSが伸びれば増配余地も広がる。
BPS
1株あたり純資産。会社の解散価値の目安。
営業利益率
営業利益 ÷ 売上高 × 100(%)。本業の稼ぐ力。
5年平均利回り水準
配当利回りが過去5年平均に一致する株価。今の株価がこれより下なら、利回りは5年平均より高い。
5年最低利回り水準
配当利回りが過去5年の最低まで下がる株価。今の株価がこれより上なら、利回りは5年で最も低い側。
減配
配当を前年より減らすこと。配当株投資では最も避けたいイベント。

1. 企業概要

項目値
銘柄コード2004
業種食料品
配当利回り(株価ベース)3.05%
1株配当(最新期・分割調整済)115.00円
総合判定中立
総合スコア61.7
連続増配4年
非減配4年
配当性向35.21%
PER / PBR10.00 / 0.71
ROE7.29%
DOE(株主資本配当率)2.50%(業種中央値 2.35%)

昭和産業株式会社は、東証プライムに上場する食料品メーカーです。時価総額は約1,077億円。決して大型株ではありませんが、配当株として腰を据えて見ていく価値のある規模感です。

PERは10.0倍、PBRは0.71倍。PBRが1倍を割り込んでいるということは、市場が評価する株価が解散価値(純資産)を下回っているということです。割安さの一端が、ここに表れています。

財務の安定度も確認しておきましょう。自己資本比率は55.50%で、借入に頼らない経営体質がうかがえます。ROE(自己資本利益率)は7.29%、ROA(総資産利益率)は3.86%。業種中央値のROE6.67%・ROA3.86%と比較すると、ROEはやや高め、ROAはほぼ横並びです。営業利益率は3.56%で、業種中央値3.89%にわずかに届きません。食品業界らしい薄利の構造が、この数字ににじみます。

EPS(1株当たり利益)は326.61円、BPS(1株当たり純資産)は4,594円。前期比でEPSは8.26%減少し、売上高成長率は0.30%とほぼ横ばいに留まりました。利益がやや伸び悩む一方、配当は増額が続いています。この対照は、次章で詳しく見ていきます。

総合スコアの判定は「中立」。自社の過去平均利回りと比べると、いまの利回りはやや低めというのが根拠です。3年連続増配・利回り3%以上・DOEの高さが加点材料として挙がっています。

2. 配当の魅力

期間最大平均最小
5年4.51%3.24%2.38%
3年4.51%3.50%2.42%
1年4.13%3.66%3.05%
現在3.05%——
会計年度1株配当
(分割調整済)
配当性向EPS
17/0350.00円25.74%194円
18/0350.00円19.36%258円
19/0360.00円26.13%230円
20/0365.00円30.03%216円
21/0365.00円20.33%320円
22/0360.00円49.75%121円
23/0365.00円27.95%233円
24/0380.00円21.65%370円
25/03100.00円28.09%356円
26/03115.00円35.21%327円

DOEで見る減配しにくさ

DOEは配当÷自己資本。利益は年ごとにブレます。でも自己資本はそう簡単には減りません。だからDOEが高い会社ほど、業績が少し傾いても配当を保ちます。

この会社のDOEは2.50%(業種中央値は2.35%)。日本企業の目安2〜4%にきれいに収まります。配当方針は安定寄りです。

配当利回りの推移(月次・%) 2.00 3.00 4.00 5.00 5年最大 4.51 5年平均 3.24 5年最小 2.38 21/08 22/08 23/08 24/08 25/08 26/08 3.05

配当利回りの推移を示すグラフです。折れ線が下にあるほど利回りが低く、株価が相対的に高いことを意味します。いまの利回りは3.05%で、5年平均3.24%よりやや下です。直近1年でグラフの水準が切り上がってきたことが、線の形からも分かります。

配当利回りの期間別比較(%) 0.00 1.00 2.00 3.00 4.00 5.00 5年 最大: 4.51 4.51 5年 平均: 3.24 3.24 5年 最小: 2.38 2.38 5年 3年 最大: 4.51 4.51 3年 平均: 3.50 3.50 3年 最小: 2.42 2.42 3年 1年 最大: 4.13 4.13 1年 平均: 3.66 3.66 1年 最小: 3.05 3.05 1年 現在 3.05 最大 平均 最小

5年・3年・1年それぞれの最大・平均・最小を棒で比べたグラフです。期間が短くなるほど平均が高くなっているのが特徴で、1年平均は3.66%と、5年平均3.24%より高めに出ています。直近の利回り水準が、より長い期間の平均より恵まれていたことを示しています。

0.00 50.00 100.00 150.00 2017 2017年 50.00円 2018 2018年 50.00円 2019 2019年 60.00円 2020 2020年 65.00円 2021 2021年 65.00円 2022 2022年 60.00円 2023 2023年 65.00円 2024 2024年 80.00円 2025 2025年 100.00円 2026 2026年 115.00円

年度ごとの配当金額を分割調整済みの数値で示した棒グラフです。2022年の60円を底に、2023年65円、2024年80円、2025年100円、2026年115円と4年連続で伸びています。棒が右肩上がりに並ぶ様子が、増配の積み重ねをそのまま映しています。

※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

配当利回りはいま3.05%。5年間の平均は3.24%ですから、平均より低い水準で株を買うことになります。株価が上がり、利回りが薄まっている局面です。

過去5年のレンジを見ると、最高4.51%、最低2.38%。直近1年に絞ると平均3.66%、最高4.13%、最低3.05%と、レンジ自体が切り上がってきました。いまの3.05%は、この1年で見れば下限に近い数字です。

配当そのものは、増配が続いています。連続増配は4年、非減配も4年。最後に減配があったのは2022年でした。26年分のデータをたどれる銘柄で、この4年間は右肩上がりの配当が確認できます。※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

減配のしにくさを測る指標にDOE(自己資本配当率)があります。この銘柄のDOEは2.50%。業種中央値の2.35%をわずかに上回り、全国的な目安とされる2〜4%(中央値3%前後)のレンジにも収まっています。利益の増減に配当が振り回されにくい、還元姿勢の表れです。

異常値の検知はありませんでした。急激な配当変動や特殊要因は、いまのデータには見当たりません。

3. 業績と財務の安定性

指標値
ROE7.29%
ROA3.86%
DOE2.50%
自己資本比率55.50%
EPS / BPS327 / 4594
収益性スコア1.00
還元スコア1.03
割安スコア0.63

収益性の指標を並べてみます。ROEは7.29%、ROAは3.86%。業種中央値(ROE6.67%・ROA3.86%)と比べると、自己資本の効率を示すROEはやや優位に立ち、総資産全体の効率を示すROAは横並びです。営業利益率は3.56%で、業種中央値3.89%をわずかに下回ります。

配当性向の推移を見ると、上昇傾向が続いています。2024年は21.65%、2025年は28.09%、2026年は35.21%。利益に対して配当を出す割合が、この2年で着実に高まりました。一方でEPSは2025年の356.0円から2026年は326.61円へと8.26%減少しています。配当性向の上昇は、増配のペースが利益の伸びを上回っていることの裏返しでもあります。

フリーキャッシュフローは54.67億円(5,467,000,000円)。自己資本比率は55.50%です。借入に頼らない財務構造と、配当を支えるだけの現金創出力は、ここから読み取れます。

売上高成長率は0.30%とほぼ横ばいでした。大きな伸びよりも安定を志向する、食料品セクターらしい業績です。

4. 割安度

PERは10.0倍。PBRは0.71倍で、業種中央値の1.13倍を大きく下回ります。純資産から見た株価は、業種平均よりも割安な水準にあるということです。

配当利回りでも確認してみましょう。いまの利回りは3.05%。5年平均3.24%、3年平均3.50%と比べると、現在の水準はどちらも下回ります。過去のレンジで言えば、利回りが縮む方向、つまり株価が相対的に上がった局面にいます。

PBR0.71倍という数字だけを見れば割安に映りますが、利回りの推移は「割安感が薄れつつある」ことを示しています。指標によって見え方が変わる、というのがこの銘柄の割安度の実態です。

私だったら、PBRの低さに飛びつく前に、利回りの推移も併せて眺めます。数字は一面だけでなく、重ねて見て初めて意味を持つからです。

過去5年の配当利回りレンジを、株価の水準に置き換えたものです。いまの株価がそのレンジのどこにあるかを示します。前提は「配当が今の水準を保つこと」で、業績の変化は織り込んでいません。売買を推奨するものではありません。

区分株価水準(対応利回り)
現在株価3775円(利回り3.05%)
5年平均利回りに戻る株価3549円(利回り3.24%)
5年最高利回り時の株価2550円(利回り4.51%)
5年最低利回り時の株価4832円(利回り2.38%)

いまの株価は3549円(5年平均利回り水準)と4832円(5年最低利回り水準)のあいだにあります。利回りが5年平均に戻るには、株価が約6.0%下がる計算です。

株価と過去5年の利回り水準線(円) 1,000 2,000 3,000 4,000 5,000 6,000 5年最低利回り水準 4,832 5年平均利回り水準 3,549 5年最高利回り水準 2,550 21/08 22/08 23/08 24/08 25/08 26/08 3,775

株価に、利回りが一定の水準に戻る株価ラインを重ねた折れ線グラフです。現在の株価3,775円に対し、5年平均利回りに戻る株価は3,549円、5年最低利回りの水準まで戻る株価は4,832円です。現在地はこの2本のラインの間にあり、差はマイナス6.0%です。

5. 総合判断

総合判定: 中立(スコア 61.7)

総合スコアは中位です。株価は自社の過去利回りレンジのなかほどにあります。利回り・財務・増配記録を合わせて確認してください。

判定根拠:
自社平均より低利回り
+ 3年連続増配
+ 利回り3%以上
+ DOE2%以上かつ業種平均以上(還元姿勢良好)

総合スコアによる判定は「中立」です。61.7点、比較スコアにすると1.233という数字が根拠になっています。

内訳を見ると、収益性スコア1.003、還元スコア1.033、基礎スコア1.123に対し、割安スコアだけ0.627とやや低めです。自社の過去利回りと比べたいまの利回りの水準(自社利回り比0.94)が、この数字を押し下げています。

加点材料は3つあります。3年連続増配、利回り3%以上、そしてDOE2%以上かつ業種平均以上という還元姿勢の良さです。注意材料として挙げられている項目はありません。※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

判定根拠はひとつ。自社の過去平均より低い利回りで、いま買うことになる銘柄だという点です。増配基調と財務の安定感は数字として確認できますが、割安さの面では過去のレンジの中でも控えめな位置にいます。売買を推奨する記事ではありません。判断はご自身の責任で、最新のIR情報とあわせて行ってください。

6. よくある質問

昭和産業の株価は割安ですか、割高ですか?

配当利回りは3.05%で、過去5年平均の3.24%を下回る水準です。総合スコアによる区分は「中立」です。売買を推奨するものではありません。

同社は何年連続で増配していますか?

4年連続で増配しています(株式分割調整後の1株配当ベース)。また4年間、配当を減らしていません。

同社の配当性向はどのくらいですか?

配当性向は約35%です。一般に30〜50%が無理のない理想帯とされます。

同社は過去に減配したことがありますか?

直近の減配は2022年で、それ以降は減配していません。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。

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