【高配当】テレビ東京(9413)利回り2.76%・連続増配株は今買い?配当分析

用語の解説(クリックで開く)
配当利回り
直近1年の配当金合計 ÷ 現在株価 × 100(%)。高いほどインカムが厚い目安。
配当性向
配当金 ÷ 当期純利益 × 100(%)。50%前後が一般的。80%超は持続性に注意。
PER
株価 ÷ 1株利益。低いほど利益に対し割安とされる(業種差あり)。
PBR
株価 ÷ 1株純資産。1倍割れは資産に対し割安の目安(業種差あり)。
ROE
当期純利益 ÷ 自己資本 × 100(%)。資本効率の指標。
DOE
配当金 ÷ 自己資本 × 100(%)。自己資本に対する還元の厚さ。
自社利回り比(sy)
現在利回り ÷ 過去5年平均利回り。1未満は株価上昇で利回りが相対的に低下。
連続増配
分割調整済み配当が前年比で増えた年数。同額維持は非減配として別途カウント。

1. 企業概要

テレビ東京ホールディングス(9413)は情報・通信業の企業です。まずは配当の全体像を数字で押さえましょう。

項目
銘柄コード 9413
業種 情報・通信業
配当利回り(株価ベース) 2.76%
1株配当(最新期・分割調整済) 100.00円
総合判定 中立
総合スコア 44.2
連続増配 2年
非減配 7年
配当性向 34.57%
PER / PBR 14.19 / 1.02
ROE 7.35%

テレビ東京ホールディングス(9413)は情報・通信業に属する上場企業です。本レポートは配当利回り・還元姿勢・財務指標を表とグラフで整理したものです。

2. 配当の魅力

配当利回りの水準と、増配・非減配の記録を見ていきます。下の表とグラフが手がかりです。

期間 最大 平均 最小
5年 5.04% 3.16% 2.02%
3年 3.43% 2.68% 2.02%
1年 3.08% 2.39% 2.02%
現在 2.76%
会計年度 1株配当(分割調整済) 配当性向 EPS
2017年3月期 40.00円 26.39% 152円
2018年3月期 50.00円 23.34% 214円
2019年3月期 40.00円 34.97% 114円
2020年3月期 40.00円 43.66% 92円
2021年3月期 40.00円 43.90% 91円
2022年3月期 60.00円 27.92% 215円
2023年3月期 80.00円 32.77% 244円
2024年3月期 80.00円 32.20% 248円
2025年3月期 90.00円 40.12% 224円
2026年3月期 100.00円 34.57% 289円

※連続増配・非減配の年数は自動算出値です。重要な投資判断の前には、企業のIR資料での確認を推奨します。

現在の配当利回りは 2.76% です。連続増配 2年、非減配 7年(分割調整済み配当ベース)。詳細は上記の利回り比較表と3種のグラフを参照してください。

3. 業績と財務の安定性

配当を支える収益力と財務の健全性を確認します。

指標
ROE 7.35%
ROA 4.94%
自己資本比率 69.04%
EPS / BPS 289 / 4034
収益性スコア 0.73
還元スコア 0.78
割安スコア 0.81

ROE 7.35%、自己資本比率 69.04%。EPS 289円、配当性向 34.57%。数値の一覧は財務指標表をご確認ください。

4. 割安度(買い時か)

自社利回り比(sy) 0.87 — 収益性が業種平均未満/自社平均より低利回り。割安スコア: 0.81。

過去5年の配当利回りのレンジから、株価の買い時・売り時の目安を機械的に示したものです(配当が今の水準を保つ前提の簡易ガイドで、業績変化は織り込みません)。

区分 株価水準(対応利回り)
現在株価 3620円(利回り2.76%)
買い目安(5年平均利回り) 3165円(利回り3.16%)
強い買い目安(5年最高利回り) 1984円(利回り5.04%)
売り目安(5年最低利回り) 4950円(利回り2.02%)

現在株価は買い目安(3165円)と売り目安(4950円)の間にある中立圏です。買い目安まではあと約12.6%の下落余地。利回りの妙味を重視するなら、買い目安への接近を待つ判断も理にかないます。

5. 総合判断

総合判定: 中立(スコア 44.2)

明確な買いシグナルも売りシグナルも弱く、現状維持・様子見が妥当な水準です。利回りだけでなく財務・増配記録を総合して判断してください。

判定根拠: 収益性が業種平均未満/自社平均より低利回り

総合判定 中立(スコア 44.2)。判定の意味は総合判断欄の解説ボックスを参照してください。

本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の銘柄の売買を推奨・勧誘するものではありません。投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。


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